令和６年 ２９問目 宅建試験
問題を解いていたとき、
「２週間？絶妙な期間だな」
と感じていました。
数字に自信がなくても、
最終的に、
選択肢４を選んで正解できました。
目次
どこで迷ったか
選択肢４は、
専任の宅建士がいなくなった場合に、
「２週間以内に措置をとる」
という内容でした。
ここで私は、
「そんなに急ぐ必要ある？」
と感じました。
もう少し猶予があってもよさそうに思いました。
なぜ正解できたか
今回は、
数字で判断していません。
制度の「スピード感」で問題を見ました。
選択肢４
専任の宅建士がいない場合は、
宅建業として成立していない状態です。
そのまま放置できるとは考えられないです。
ここで見たのは、
正確な日数ではなく、
「すぐ対応が必要な状態かどうか」です。
専任の宅建士が不在であれば、
長く放置できるとは思えません。
そのため、
２週間という短い期間は、
制度の性質と合っていると判断しました。
選択肢２
効力を失った宅建士証は返納が必要です。
「返納しなくてよい」とする内容は、
制度として不自然に感じました。
選択肢３
選択肢３は、
登録を受けている者同士なら名義貸しが許される
という内容でした。
しかし、
宅建業法は信用のための制度です。
名義貸しが許されるとは思いませんでした。
戻り先
数字で迷ったときは、
「その制度、どれくらい急ぐ話か？」
に戻ります。
・すぐ対応が必要な制度か
・多少遅れても問題ない制度か
この感覚で見ると、
数字が分からなくても、判断できることがあります。
まとめ
今回の問題は、
正確な数字がわからなくても、
正解できた問題でした。
使ったのは知識ではなく、
制度の「スピード感」です。
宅建では、
数字を覚えていなくても、
制度の方向で判断できる問題があります。
制度確認
宅建業者は、
専任の宅地建物取引士が欠けた場合、
２週間以内に必要な措置をとらなければならないとされています。
